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臨床研究部

REGIONAL COOPERATION

臨床研究部について

国立病院機構(NHO)におかれた研究組織で、政策医療分野横断的な臨床研究を独自に、あるいは多施設共同で行う臨床研究組織です。全国に77ヵ所設置されており、当院は平成20年度から正式な臨床研究部が設置されました。
当院では多施設共同研究やEBM研究、治験への積極的な参加の推進、および各部署での 臨床研究も積極的に行っております。

組織

臨床研究部長 若松 謙太郎 国立病院機構(NHO)140施設での臨床研究や治験を行います
分子遺伝学研究室 室長 遺伝性疾患の解析や最先端治療の試みの研究を行います
神経筋形態研究室 室長 荒畑 創 神経・筋疾患の病理学的研究を行います
呼吸器腫瘍研究室 室長 出水 みいる 肺癌の臨床的、基礎的研究を行います
閉塞性肺疾患研究室 室長 福山 聡 喘息とCOPDを中心に臨床的、基礎的研究を行います
神経難病治療研究室 室長 栄 信孝 神経変性疾患の発展的診断法・治療法開発を目指します
治験管理室 室長 若松 謙太郎 病院全体の治験管理を行います

業績

臨床研究部研究業績集を年度毎に発行しており、現在第18号(令和4年度)まで発行しております。
ご覧になりたい際は、臨床研究部宛てご連絡頂けると冊子を送付致します。

臨床研究に関するお知らせ

研究情報の公開について(オプトアウト)

厚生労働省より、新たな倫理規定の指針が平成29年2月28日に公布されました。通常、臨床研究を実施する際には、文書もしくは口頭で説明・同意を行い実施をします。臨床研究のうち、患者さまへの侵襲や介入もなく診療情報等のみを用いた研究や、余った検体のみを用いるような研究については、国が定めた指針に基づき、「対象となる患者さまのお一人ずつから直接同意を得る必要はありません」が、研究の目的を含めて、研究の実施についての情報を公開し、さらに拒否の機会を保障することが必要とされています。

このような手法を「オプトアウト」と言い、当院でオプトアウトを用いた臨床研究は下記の通りです。なお、研究への協力を希望されない場合は、いつでも拒否ができ、そのために診療上で不利益を被ることはありません。

詳細につきましては、下記文書をご覧ください。ご質問や研究への協力を希望されない場合は、各研究の担当までお気軽にご連絡ください。

部門 研究課題名
呼吸器内科 肺癌免疫治療による甲状腺機能低下症に関する研究
新型コロナウイルス感染症における臨床検査値に関する検討
比較的希少な非結核性抗酸菌に対するゲノム解析による菌種同定
院内感染疑い事例を対象とした分子疫学解析による感染源推定及び臨床背景調査による疫学的研究
アプタマーを用いたウイルス検出に関する研究
血球計数装置DxH900におけるMDW(単球サイズ分布幅)の有用性の検討
結核菌、薬剤耐性結核菌及び抗酸菌検出用PCRキットの開発に関する研究
新型コロナ組換えタンパクワクチン初回シリーズおよび追加接種にかかわる免疫持続性および安全性調査(コホート調査)
オミクロン株対応2価ワクチンの追加接種にかかわる免疫持続性および安全性調査(コホート調査)
肺炎桿菌と溶血性レンサ球菌の薬剤耐性、病原性、及び関連患者予後因子に関する全国サーベイランス
脳神経内科 デュシェンヌ型筋ジストロフィーを対象とした新たな患者レジストリを構築するための研究
デュシェンヌ型筋ジストロフィー患者の代替栄養法導入時期に関する多施設共同研究
神経変性疾患での自宅療養可能期間
ベッカー型筋ジストロフィーの自然歴調査研究における筋・頭部画像の解析
神経筋疾患患者における体組成分析と一般臨床検査の相関に関する調査
神経筋疾患における遺伝子検査結果ファイリングによる診療補助
神経病理診断の精度向上や死因解明のための医学調査研究
神経筋疾患患者における血圧脈波検査(ABI、CAVI)と一般臨床検査の相関に関する調査
神経内科外来に潜むビタミンD欠乏症
慢性頭痛・めまい外来患者の後方視的診療実態調査
Parkinsonismを来すプリオン病における神経放射線学的検査所見と細胞機能関連分子の検討
Parkinsonismを来す運動神経疾患における神経放射線学的検査所見と細胞機能関連分子の検討
Duchenne型筋ジストロフィー患者における腎不全の経過に関する後方視的調査
デュシャンヌ型筋ジストロフィー(DMD)に見られる巨舌と共存する舌の不随意運動について
認知症を対象とした新血液中バイオマーカーの関連分析及び臨床評価に関する研究
看護部 筋ジストロフィー患者の感情的言動に対する病棟スタッフへの支援~専門看護師としてのコンサルテーション~
地域医療連携室 40年来の自宅介護から在宅サービス導入となった脊髄性筋萎縮症患者の支援について

臨床研究

研究規程等

不正行為に係る告発について